研修費の勘定科目は？費用別の仕訳例、経費計上の判断基準を解説

研修費の仕訳に使用する主な勘定科目は、以下の5種類です。

• 研修費
• 新聞図書費
• 福利厚生費
• 前払費用
• 雑費

それぞれの概要や仕訳例を詳しく見ていきましょう。

研修費

研修費は汎用性が高く、研修に関わる費用を一括で計上する企業も少なくありません。一方で、経費の効率的な管理のために「教育訓練費」「研修採用費」「採用教育費」など、独自の勘定科目を設定する企業もあります。

たとえば、従業員が社外セミナーを受講し、受講料1万円を現金で支払った場合の仕訳例は以下のとおりです。

新聞図書費

新聞図書費は、業務上必要な書籍やテキストなどを購入した際に使用します。経費をまとめて管理したい場合は、研修費で一括計上しても問題ありません。

たとえば、研修で使用した書籍100冊分の代金25万円を、現金で支払った場合は以下のように仕訳を行います。

新聞図書費について理解を深めたい方は、以下の記事を参考にしてください。

関連記事：「新聞図書費」とはどんな勘定科目？経費計上できるもの・仕訳のポイント

福利厚生費

福利厚生費は、給与や賞与を除く実質的な報酬に使用する勘定科目です。資格手当や合格奨励金などの、全従業員を対象として会社が任意で支出するものが該当します。

たとえば、基本情報技術者試験の合格者に、合格奨励金2万円を現金で支給した場合の仕訳方法は以下のとおりです。

福利厚生費の具体例や仕訳例について詳しく知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。

関連記事：福利厚生費とは？経費にするための条件や費用の具体例・仕訳例を解説

前払費用

前払費用は、提供前の商品・サービス代金を事前に計上する勘定科目です。長期にわたって複数回開催される研修の参加費用などは、前払費用で一時的に仕訳を行うのが一般的です。

しかし実務上は、支払ったすべての代金を経費とし、決算時に未受講分の代金を前払費用へ振り替えるケースも少なくありません。

この場合、事業年度をまたぐ費用を適切な会計期間に按分します。その上で、翌年度分を前払費用に振り替えなければなりません。

たとえば、1回5,000円のセミナー受講費用を、1年分（6万円）をまとめて振り込んだ場合は以下のように仕訳を行います。

決算の時点で4回未受講の場合は、以下のように前払費用へ振り替えましょう。

振り替えた2万円は、翌期首に研修費として計上します。具体的な仕訳方法は以下のとおりです。

前払費用について理解を深めたい方は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：前払費用の勘定科目は？仕訳例・計上タイミングと特例を解説

雑費

雑費は、少額かつ臨時的な支出に使用する勘定科目です。たとえば、研修1回あたりの支払金額や参加回数が少ない場合に使用します。ただし、将来的に同様のケースが多く見込まれる場合は、あらかじめ研修費として仕訳を行うのも一つの選択肢です。

例として、臨時で参加した研修のテキスト代1,000円を現金で支払った場合は、以下のように仕訳を行いましょう。

雑費として計上する例や、ほかの勘定科目との違いについては以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：雑費とは？経費計上できる具体例や上限額、消耗品費などとの違い