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備品・機器などレンタル料の勘定科目と仕訳方法、リースとの違いを解説
- 記事公開日：
- 最終更新日：2024-12-27
- この記事の3つのポイント
- レンタルする物品によって勘定科目は異なり、主に使われるものには賃借料や地代家賃、旅費交通費などがある
- 雑費は内容が不明瞭になるため、頻繁に使用するものや高額のものは適した勘定科目を使用する
- レンタルは途中解約ができるが、リースは原則解約不可であるため、目的に沿った利用が重要である
レンタル料の勘定科目は、事業で使用する機器や備品の正確な管理に重要です。本記事では、レンタル料の仕訳に使える勘定科目の選び方や、リースとの違いをわかりやすく解説します。また、雑費として処理する際の注意点についても解説しているため、ぜひご覧ください。
備品・機器などレンタル料の勘定科目と仕訳方法、リースとの違いを解説
レンタル料の仕訳に使える主な勘定科目
事業活動において必要な物品や機器などをレンタルする場合、費用は適切な勘定科目で仕訳しなければなりません。レンタル料の勘定科目として主に使われるのは、賃借料や地代家賃、旅費交通費、車両費、通信費などです。
レンタルする物品によって勘定科目は異なります。それぞれの具体例は以下のとおりです。
| レンタルする物品 | 勘定科目 |
| 家具・OA機器、イベント機材、機械・工具・器具、重機・作業車、ユニフォーム、貸金庫、スタジオなど | 貸借料 |
| 事務所や店舗の家賃・管理費、事業用車両を停める月極駐車場の使用料、倉庫やトランクルーム、レンタルオフィスなど | 地代家賃 |
| レンタカー（出張で利用する場合） | 旅費交通費 |
| レンタカー（会社の引越しや定期的に利用する場合） | 車両費 |
| 会議室 | 会議費（会議のため）、研修費（研修のため）、広告宣伝費（宣伝のため）、事務用品費（コワーキングスペースとしての利用）など |
| レンタルサーバー、ドメイン利用料、Wi-Fiルーター利用料 | 通信費、広告宣伝費、支払手数料など |
適した勘定科目がない場合、雑費として処理が可能です。上記のレンタルに関しても雑費として処理することができますが、雑費は内容が不明瞭になりがちであるため、適切な勘定科目がある場合はそちらを使用しましょう。
雑費を使用する場合の注意点
レンタル料は雑費としての処理が可能ですが、注意点があります。まず雑費は不明確な経費として使いやすいものですが、頻繁に使用する物品や長期のレンタル代には向いていない点に注意しましょう。
経理には勘定科目を一度選ぶと基本的に変更できないという「継続性の原則」があります。頻繁かつ長期的にレンタルする備品や機器においては、賃借料などの適切な勘定科目を用いる方が一貫性を保つためにも望ましいです。
また雑費が多額になると、税務調査や会計監査の際に確認対象となる可能性があります。場合によっては支出内容の確認が求められるため、詳細な記録が必要です。
会計には「経理自由の原則」があり、使用する勘定科目の選択は自由であるものの、後で見返した際に内容がわかるように一貫性を保たなければなりません。
雑費を使用する際は、経費の内容が明確でない場合や一時的なレンタルでの使用に留め、頻繁または高額なレンタル費用には適切な勘定科目を使いましょう。
雑費に関して詳しくは、以下の記事をご参照ください。
リース料との違いと使い分け
レンタルとリースはどちらも物品を一定期間借りて利用する仕組みですが、契約内容や費用負担の面で違いがみられます。
またレンタルはレンタル会社がすでに所有している物品を数ヶ月から1年程度の短期間借りるのに対し、リースは借主が希望する物品をリース会社が新規購入し、長期間貸し出すことが特徴です。
レンタルとリースの主な違いについては、以下の表を参考にしてください。
| レンタル | リース | |
| 対象 | レンタル会社が所有している物品（主に中古品）を借りる | 借主が希望する物品を新規購入し、貸し出す |
| 契約期間 | 単日から1年などの短期間 | 1年から10年などの長期契約 |
| 中途解約 | 可能 | 原則不可 |
| 所有権 | レンタル会社 | リース会社 |
| 保守・修繕義務 | レンタル会社 | ユーザー |
| 料金体系 | 一定額 | 物品価格×リース料率 |
途中解約の面で見ても、短期利用で柔軟性が求められるものはレンタル、長期的に利用する大型機器やIT設備などにはリースが適しています。契約が終わればレンタルは返却しますが、リースの場合は再契約で延長できる場合もあるため、目的や使用期間に応じた使い分けが重要です。
リース料の勘定科目と仕訳方法については以下の記事をご参照ください。
レンタル料の仕訳例
レンタル料の仕訳は、対象物や目的によって適切な勘定科目を選んで計上することが重要です。代表的な勘定科目別の具体的な仕訳例は以下のとおりです。
- 賃借料を使用する場合
- 会議費を使用する場合
- 地代家賃を使用する場合
- 旅費交通費を使用する場合
1.賃借料を使用する場合
事業に必要な機材や備品をレンタルした場合は、賃借料として仕訳を行います。たとえば、展示会用の音響機材を8万円でレンタルした際の仕訳は以下のとおりです。
| 借方 | 貸方 | ||
| 賃借料 | 80,000円 | 普通預金 | 80,000円 |
2.会議費を使用する場合
クライアントや社内会議のために貸し会議室を借りた場合、会議費を使って仕訳ができます。たとえば、1時間の会議のために会議室を3万円でレンタルした際の仕訳は以下のとおりです。
| 借方 | 貸方 | ||
| 会議費 | 30,000円 | 普通預金 | 30,000円 |
3.地代家賃を使用する場合
土地や建物をレンタルした場合、勘定科目には「地代家賃」を使用します。たとえば、倉庫の一部を借りるために月額2万5千円を支払った際の仕訳は以下のとおりです。
| 借方 | 貸方 | ||
| 地代家賃 | 25,000円 | 普通預金 | 25,000円 |
4.旅費交通費を使用する場合
社員が出張時にレンタカーを利用した場合、そのレンタカー代は「旅費交通費」として計上します。たとえば、出張でレンタカーを借りて1万2千円を支払った際の仕訳は以下のとおりです。
| 借方 | 貸方 | ||
| 旅費交通費 | 12,000円 | 現金 | 12,000円 |
仕訳例を参考にレンタルの用途に合わせて最適な勘定科目を選び、正確な会計処理を行いましょう。
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レンタル料の仕訳は、使用する物品や用途に応じて最適な勘定科目を選ばなければいけません。雑費として処理もできますが、内容が不明瞭になるリスクがあり、多額の場合税務調査に入られてしまう可能性もあるため、特に継続的に使用するものには勘定科目を設定し、一貫した処理を行うことが重要です。
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