ソフトウェア・システムの年間使用料に使える勘定科目と仕訳例を解説

ソフトウェア・システムの年間使用料に使える勘定科目には、どのようなものがあるかご存じでしょうか。

使用するソフトウェアの性質によって、適切な勘定科目は異なります。自社の状況に最も適した勘定科目を選択し、途中で勘定科目を変えることなく一貫性を持って処理することが重要です。

本記事ではソフトウェア・システムに関わる勘定科目と仕訳例を解説するので、仕訳にお悩みの方はぜひ参考にしてください。

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ソフトウェア・システムの年間使用料に使える勘定科目と仕訳例を解説

ソフトウェアの年間使用料に使える勘定科目

ソフトウェアの年間使用料の勘定科目には、法的に決められたものはありません。一般的には通信費、消耗品費、固定資産(ソフトウェア)の3種類を使用します。

ソフトウェアの種類に対する勘定科目は以下のとおりです。

ソフトウェアの種類勘定科目
クラウド型通信費
インストール型10万円未満消耗品費
10万円以上固定資産(ソフトウェア)

クラウド型ソフトウェアの仕訳

クラウド型ソフトウェア(インターネット上で利用するソフトウェア)の仕訳時に、よく使用される勘定科目は「通信費」です。

通信費は一般的に、業務に関わるインターネット通信費用や郵便代、電話代などを計上する際に使います。クラウド型ソフトウェアの場合、利用料が10万円以上でも全額を費用計上できます。

月額6,000円のクラウド型会計ソフトの使用料を現金で支払った場合、仕訳例は以下のようになります。

借方貸方
通信費6,000円現金6,000円

通信費の詳細や仕訳について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。

関連記事:勘定科目「通信費」とは何?ネット料金や携帯電話代などの仕訳・経理処理の例

インストール型ソフトウェアの仕訳

インストール型ソフトウェア(買い切りタイプのソフトウェア)の仕訳については、取得価額が10万円未満の場合と10万円以上の場合で異なる処理が必要です。

取得価額が10万円未満の場合

取得価額が10万円未満のインストール型ソフトウェアは、一般的に勘定科目「消耗品費」として処理します。

消耗品費とは事業で使用する消耗品や消耗性のある資材の購入費用を計上するための勘定科目です。購入価格が10万円未満であることと、使用可能期間(法定耐用年数)が1年未満であることが条件です。

8万円のインストール型ソフトウェアの導入費用をクレジットカードで支払った場合の仕訳例を、支払い時と引き落とし時それぞれで見ていきましょう。

<支払い時>

借方貸方
消耗品費80,000円未払金80,000円

<引き落とし時>

借方貸方
未払金80,000円普通預金80,000円

消耗品費の詳細や他の費用との違いについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。

関連記事:「消耗品費」とはどんな勘定科目?具体例の一覧と他の費用との違いを解説

取得価額が10万円以上の場合

取得価額が10万円以上のインストール型ソフトウェアは「ソフトウェア」という勘定科目を選びます。長期間にわたって使用できるため無形固定資産として計上し、毎期、減価償却しなくてはなりません。

ソフトウェアの場合の耐用年数は一般的には5年なので、年間の減価償却費は「ソフトウェアの費用÷5年」となります。

15万円のインストール型ソフトウェアの購入費用を普通預金から支払った場合の仕訳例は以下のとおりです。

<支払い時>

借方貸方
ソフトウェア150,000円普通預金150,000円

<年間の決算時>

借方貸方
減価償却費30,000円ソフトウェア30,000円

10万円以上のソフトウェアでも、条件に合えば「一括償却資産の損金算入制度」や「中小企業等の少額減価償却資産の損金算入制度」を適用できる場合があります。

固定資産の詳細や基準や特例について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。

関連記事:固定資産の対象となるものは?基準や特例、固定資産税についても解説

年会費やサポート費用の勘定科目と仕訳例

年会費やサポート費用などの勘定科目には「支払手数料」や「諸経費」が使用できます。ただし、購入・導入・環境構築がセットになったサービスや、月額にサポート料金を含むプランを利用する場合は「消耗品費」「通信費」「ソフトウェア」などの勘定科目に含めて計上します。

以下は、3000円のサポート手数料を現金で支払った場合の仕訳例です。

借方貸方
支払手数料3,000円現金3,000円

支払手数料になる経費と仕訳例について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。

関連記事:支払手数料になる経費と仕訳例5選|雑費や租税公課など迷いがちな勘定科目や注意点も解説

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ソフトウェアの年間使用料の勘定科目には、通信費や消耗品費、固定資産(ソフトウェア)を使用します。インストール型ソフトウェアは、10万円以上か未満で勘定科目が異なるので注意しましょう。年会費やサポート費用などは、支払手数料や諸経費で処理してください。

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