減価償却費の仕訳方法｜勘定科目から仕訳例までわかりやすく解説

減価償却費の仕訳は、企業の財務状況を適切に反映するために重要な手続きです。仕訳方法には直接法と間接法がありますが、資産を処分または売却した場合や、一括償却資産を購入した場合にも特定の仕訳が必要です。

ここからは、具体例を用いて各方法をわかりやすく解説します。

直接法での仕訳例

直接法は前述したとおり、減価償却費を固定資産から直接差し引く仕訳方法です。この方法は、固定資産の現在価値を貸借対照表に明示するのに適しています。

備品の取得原価が120万円で、年間の減価償却費が15万円の場合、以下のように仕訳を行います。

この仕訳では、備品の帳簿価額が15万円減少し、その分が費用として計上されたことを示しています。

直接法を採用する場合、貸借対照表には減価償却累計額を注記する必要があるため、覚えておきましょう。

間接法での仕訳例

間接法では、減価償却費を「減価償却累計額」という資産控除科目に記録します。この方法では、固定資産の取得原価がそのまま貸借対照表に記載され、帳簿価額は計算式で求めることが必要です。

建物の取得原価が600万円で、年間の減価償却費が30万円の場合の仕訳を見ていきましょう。

この仕訳では減価償却費として30万円が計上され、累計額として記録されることで、取得原価と帳簿価額が明確に区別されます。

資産を処分したときの仕訳例

減価償却期間が残っている資産を処分する際、未償却部分は「固定資産除却損」として計上します。帳簿価額が80万円、期中の減価償却費が10万円の機械を処分費用5万円で処分した場合の仕訳は、以下のとおりです。

貸方に「減価償却費」「機械装置除却損」、貸方に「機械装置」「現金」を記入します。

資産を売却したときの仕訳例

減価償却期間が残る資産を売却した場合、売却益または売却損を計上します。以下は、帳簿価額が60万円、期中の減価償却費が5万円の機械を70万円で売却した場合の仕訳例です。

貸方に「現金」「減価償却費」、貸方に「機械装置」「機械装置売却益」を記入します。

一括償却資産に対する仕訳例

一括償却資産は、取得価額が10万円以上20万円未満の資産を3年で均等に償却する方法です。コピー機（取得価額18万円）を購入し、1年目に6万円を償却する場合、以下のように仕訳します。

借方に「減価償却費」、貸方に「一括償却資産」を記入します。

一括償却資産について詳しくは以下の記事で解説しているので、ぜひ参考にしてください。

関連記事：一括償却資産とは？少額減価償却資産との違い、仕訳方法を解説

少額減価償却資産に対する仕訳例

少額減価償却資産とは、取得価額が10万円以上30万円未満の資産のことです。

青色申告者に適用される特例では、少額の資産を購入した年に一括で経費として計上できます。一括で経費を計上できると、資産管理が簡素化され税務手続きの効率化が期待できます。

2024年5月15日に22万円のプリンターを購入した場合、購入時の仕訳は以下のとおりです。なお、プリンターは「工具器具備品」に分類されます。

購入時の仕訳

少額減価償却資産の特例により、取得価額全額を当年度の経費として計上できます。

2024年12月31日の仕訳

この仕訳によりプリンターの取得価額は全額が経費として処理され、翌年度以降の減価償却手続きが不要になります。少額減価償却資産の特例は、中小企業や個人事業主にとって、資産管理と税務負担を軽減する有効な方法です。