パソコンの勘定科目は？10万円・30万円など価格ごとの経費処理と仕訳例

パソコンを購入したときは、1台あたりの取得価格によって勘定科目が変わります。基本的に購入金額が10万円未満であるか、10万円以上であるかが目安です。それぞれのパターンをチェックしてみましょう。

10万円未満のパソコンの場合

10万円未満のパソコンは、減価償却が不要です。「消耗品費」または「事務用品費」として一括で経費計上しましょう。

パソコン本体のほかに、キーボード、USBメモリなどの周辺機器も「パソコン用品」に含まれます。これらは日々の業務で必要であり、使用頻度が高く消耗も早いため、「消耗品費」としての計上が可能です。

10万円以上20万円未満のパソコンの場合

10万円以上20万円未満のパソコンの場合は、原則として一括計上はできません。基本的に資産として扱われるため「工具器具備品」で仕訳します。計上方法は以下の3つです。

• 耐用年数で減価償却
• 一括償却資産
• 少額減価償却資産

耐用年数で減価償却

耐用年数とは、省令で定められた固定資産の使用可能期間です。サーバーで使用するパソコンは5年、それ以外は4年と決められており、耐用年数4年の資産償却率は0.25になります。例えば、15万円のパソコンを7月に購入した場合、計算方法は以下のとおりです。

• 1年目と5年目：15万円×0.25×（6か月/12）=18,750円（購入月が7月のため6か月で計算）
• 2～4年目：15万円×0.25×（12か月/12）=37,500円

一括償却資産

一括償却資産の場合は固定資産として管理する必要がなく、3年均等償却が可能です。通常は4年で処理するものが3年で償却処理できます。

少額減価償却資産

個人事業主や中小企業で青色申告を行う場合は、「少額減価償却資産の特例」を活用できます。30万円未満のパソコンであれば、年度内に一括で減価償却できます。

20万円以上30万円未満のパソコンの場合

20万円以上30万円未満のパソコンの計上方法は「耐用年数で減価償却」と「少額減価償却資産」の2パターンです。

耐用年数で減価償却

先に解説した10万円以上20万円未満のケースと同じように、例えば25万円のパソコンを7月に購入した場合の計算方法は以下のとおりとなります。

• 1年目と5年目：25万円×0.25×（6か月/12）=31,250円
• 2～4年目：25万円×0.25×（12か月/12）=62,500円

少額減価償却資産

20万円以上のパソコンの場合でも、30万円未満かつ個人事業主や中小企業で青色申告を行う場合は「少額減価償却資産」の特例は活用可能です。年度内に一括で減価償却できます。

30万円以上のパソコンの場合

30万円以上のパソコンは、「一括償却資産」や「少額減価償却資産の特例」の対象外となります。原則、「工具器具備品」の勘定科目で減価償却する必要があります。